リンクは、「2024年度 ワークスタイルと電話対応業務に関する意識調査」結果を8月6日に発表した。同調査は2024年4月23日～2024年4月24日の期間、在宅勤務を経験したことのある全国の正社員400人を対象にインターネットを用いて行われた。
一週間における在宅勤務状況を聞いたところ、2022年の前回調査では「週に5日以上(フルで在宅勤務)」が最も多い回答だったが、今回は「週2日在宅勤務」が最多(22.8％)、次いで「週に5日以上(フルで在宅勤務)」(19.8%)という結果になった。
また、在宅勤務の割合において「週2日以上の在宅勤務」の回答は64.7％となり、前回の調査から12.5ポイント下がった。
在宅勤務について「満足している理由」の調査では、「移動時間・通勤時間が減り、仕事に充てる時間が増えるから」がトップ(81.7％)となり、2番目は「一人の時間が作りやすく、仕事に集中できるから」で63.8％という結果に。
一方、在宅勤務に「満足していない理由」は、「勤務時間とプライベートの線引きが難しいから」が33.3％でトップとなり、同率2番目は22.2％で「社内間のコミュニケーション量が減るから」「仕事の成果が評価されづらいから」が続いた。
在宅勤務時の業務における社内外との連絡ツールに関して質問したところ、携帯電話(スマートフォン含む)の使用率は「社内の連絡」において80.4％、「社外の連絡」では77.5％となりトップだった。次に、E-mailの使用率が高く、「社内の連絡」において77.8％、「社外の連絡」で70.2％という結果になった。
また、コロナ禍を経て、勤め先でのコミュニケーション方法・オフィス電話環境はどのように変化したか質問したところ、全体の50.0％が「電話はあまり使わず、メールやチャットで連絡することが多くなった」と回答。次に「会社の固定電話ではなく、携帯電話を使用することが多くなった」が、約3割(27.8％)となった。
また、仕事で私用の携帯電話を使用する際の問題点を聞いたところ、「通話料がかかる(個人で払う必要がある)」が43.8％、次いで「プライベートと仕事の境目がなくなる」が41.9％という結果になった。
在宅勤務時の固定電話対応について聞いたところ、25.3％が「在宅勤務中の社員の携帯電話・スマートフォンに転送して対応するようになった」と回答し、次いで22.8％が「社員が交代制で出社し対応するようになった」と回答した。
また、固定電話(会社や部門・グループの代表電話)対応のために出社した割合に関して、71.5％は「ない」と回答した。2022年度の調査結果と比較して、出社した割合はわずかに減少しているものの、ほとんど変化がみられなかった。
さらに、今回の結果でも15.8％が「1回以上出社した」と回答していることから、固定電話対応のために出社をするというスタイルは、コロナ禍後も根強いことがわかった。