若年層の献血離れが深刻化している。２０２２年度に沖縄県内で献血をした３０代以下は１万９９１５人で、１２年度の３万１９４０人から約３７・６％減となった。若年層の減少分を４０代以上が支えているのが現状で、この傾向が続けば将来、輸血用血液が大幅に不足する恐れがある。県赤十字血液センターは子どもの頃から献血に関心を持ってもらうことが大切だとし、紙芝居を使ったこども園への出前講座をはじめ、小中高生らへの啓発活動に力を入れている。（社会部・下里潤） 献血が可能なのは１６～６９歳（６５歳以上は条件付き）までで、２２年度の献血者総数は５万４３７０人。うち１０代は２７５６人、２０代は６９０５人、３０代は１万２５４人だった。 ３０代以下の献血者数の割合は、２０年前の０２年度は全体の７１・８％を占めていたが、１２年度は５６・０％へ減少、２２年度は３６・６％にまで落ち込んだ。献血者総数は５万人台で推移しているため、不足分は４０代以上でカバーしている状況だ。 献血で集められた血液の多くは５０歳以上の医療に使われる。今後の少子化による献血者数の減と高齢者の増が進めば、需要に供給が追い付かない恐れがある。３５年度には全国で延べ４６万人の献血者が不足するという日赤のシミュレーションもある。 若年層の献血離れの要因の一つとして、県赤十字血液センターは１９８６年以降、医療現場で４００ミリリットル献血が主流になったことを挙げる。「１６～１７歳は２００ミリリットルに制限されていたため４００ミリリットルが可能な１８歳以上に主眼が置かれるようになった。その結果、ほとんどの高校で実施されていた献血バスは控えられるようになり、９０年代後半には２割程度にまで落ち込んだ」と指摘。献血する機会が減ったことで関心が薄くなったと分析する。 一方、１０代で献血の経験をした人は社会人になっても積極的に献血へ行く傾向があることから、近年は高校での献血を積極的に再開している。実施率は２００８年を境に伸び始め、現在は約６割まで回復。１１年からは１７歳男子も４００ミリリットルが可能になったことで、高校生の献血機会も増えた。 それでも若年層の献血離れは十分に防げていない。血液推進課の大城正巳課長は「核家族化の進展で高齢者が身近におらず、献血へのイメージが沸かない若者が多いのではないか。小学生のうちから教育活動に力を入れ、老若男女が協力して命を守る取り組みを強化したい」と話した。若年層の献血離れが深刻化 沖縄県内の30代以下、10年で37…の画像はこちら >>
年代別献血者の推移